株価は様々な要因によって変動します。

株価変動は要因が明確な場合もありますが、いくつかの要因が複雑に絡まっている場合も少なくありません。

株価が動く要因について、どのようなものがあるのかを把握しておくことは株取引を行う上で重要です。

柔軟に対応することがきるように、株価が変動する主な要因について詳しく解説します。

会社の業績

会社の業績の良し悪しによって、株価は上昇または下落します。

一般的に、会社の業績が良いと配当金が増え、株価が上昇します。

業績が好調であれば会社の業務が順調に働き、新たな設備に投資したり新しいプロジェクトや商品開発に着手することが可能です。

会社の業務が活性化することで株価の上昇につながります。

これに対し業績が悪くなると配当金が減り、株価が下落するのが一般的です。

業績の悪化によって、十分な設備投資などが難しくなります。

業績を建て直すために業務の規模縮小などを行うと、利益が減少して株価が下落します。

経済指標

経済指標とは、簡単に言うと国の経済状況を様々な数値で表したものです。

その国の財政や物価などを知るために用いられるもので、日本には国内総生産(GDP)や景気動向指数(CI)などがあります。

国内総生産は、その国によって生産されたすべてのものの総額を指しますが、日本では商品だけではなくサービスも含むのが特徴です。

国内総生産が前年よりも良い場合には株価は上昇し、前年よりも悪い場合には株価は下落する可能性があります。

ニュース

株価はニュースによっても左右されます。

良いニュースの場合には株価は上昇し、悪いニュースの場合には株価は下落する傾向があります。

株価が動く良いニュースとしての例としては、ある企業が新しい技術の開発を成功させたとか、企業の売り上げが大幅に伸びたといったものです。

悪いニュースの一例としては、売り上げ不振や不祥事などがあげられます。

金利

取引期間が1年間を超える債権の長期金利と株価は密接な関係にあります。

長期金利が下落すると株価は上昇し、長期金利が上昇すると株価は下落するのが一般的なケースです。

長期金利が下落すると多くの投資家が株式に投資するため、株価が上昇します。

逆に長期金利が上昇すると、株式のリスクが大きくなるため銀行などに預金をする投資家が増加してしまい、株価が下落します。

政治、国際情勢

株価は世界の政治や国際情勢の影響が顕著に出ます。

戦争や紛争、経済情勢の移り変わりなどによって株価が動くので注意が必要です。

なぜ国際情勢によって株価が変動するのかというと、世界の様々な国は経済的につながっているからです。

日本も多くの国と国交を持ち、輸入や輸出を行っています。

そのため、輸入先や輸出先の国で紛争などが起こると日本にも多方面で影響が出るのがポイントです。

近年ではアメリカの同時多発テロ事件によってNYダウが大きく下がり、その影響で日本でも日経平均株価が大幅に下落をしたことがあります。

株式分割

株式分割とは、その名前のとおり1つの株を細かく分けることを意味します。

株を分割することで発行済み株式の総数を増やすことが可能です。

ただし発行済み株式の総数を増加させることはできますが、分割を行った割合に対して株価は下落をします。

株式分割の割合が1:2だと、株価は2分の1に下がり、1:4だと4分の1へと下がるのが特徴です。

自己株式の取得・消却

自己株式の取得とは、企業が市場にある株を買い戻すことです。

株を買い戻すことによって市場からその分の株が消却されることになります。

流通する株式が減ることで、株主側の需給が良くなり株価が上昇する可能性が出ます。

M&A対策としても自己株式の取得・消却は有効です。

株価の変動に対応するためには、日頃から様々なことに広くアンテナを張っておくことが大切です。